先進医療とは？対象となる技術の種類や特約について解説

記事公開日：2024年5月30日 ／ 最終更新日：2024年8月29日

先進医療は高度な医療技術によって治療の可能性を広げる選択肢のひとつですが、先進医療の概要や医療費の負担について詳しく知りたい方もいるのではないでしょうか。

当ページでは、先進医療の対象や受けた場合の医療費について解説し、注意点や先進医療特約などの経済的な負担に備える方法を紹介します。

先進医療とは、厚生労働大臣によって定められた高度な医療技術を用いた特定の治療法のことです。保険診療との併用が可能ですが、先進医療にかかる技術料については全額が自己負担となっています。

日本の医療制度では、安全で有用な治療を提供するため、一定の有効性と安全性が評価された治療法のみが公的医療保険の対象です。

医療技術は絶えず進化しているため、どのような治療法を公的医療保険の対象とするかが定期的に見直され、評価されます。

この評価の対象となっている治療や療法は「評価療養」と呼ばれ、先進医療も評価療養のひとつです。評価療養は公的医療保険の対象ではないものの、一定の評価は受けているため保険診療との併用が認められています。

先進医療は新しい医療技術を用いてはいますが、まだ公的医療保険の給付対象になる前の過渡期の要素を含んでいる治療法です。

そのため、先進医療はすべての方に最善の治療とは限りません。しかし、治療の選択肢のひとつとしては検討する価値があると考えられています。

先進医療は、医療技術の最先端を用いた治療法です。しかし、「誰でもどこでも受けられる」わけではなく、いくつかの条件があります。

先進医療を受けられる方

先進医療は、保険診療を受けるなかで患者本人が希望していることが実施の前提条件です。さらに、医師が先進医療の必要性と合理性を認めた場合にのみ行なわれます。

先進医療を受けるには、それぞれの種類によって適応症などの要件が異なります。そのため、先進医療の適応になるかどうかは主治医との相談が必要です。

先進医療を受けられる医療機関

先進医療を受けられる医療機関は、厚生労働省が限定しています。そのため、対象の医療技術での療養を実施している医療機関であっても、先進医療として認められるわけではありません。

先進医療は下記のように、種類ごとに厚生労働省から「医療技術の認定」と「実施機関としての認定」の2つの認定を受ける必要があります。

実施機関としての認定は、医療技術の種類ごとに決められています。例えば、「手術a」で認定を受けている医療機関であっても、「療養b」で認定を受けていなければ、患者が「療養b」を受けた際には全額自己負担となります。

先進医療を受ける前に、まずは受ける医療技術について、厚生労働省から実施医療機関として認定されている医療機関を調べることが大切です。

先進医療には、さまざまな種類の医療技術があります。その医療技術のひとつひとつは厚生労働省に申請され、検討のうえ、厚生労働大臣から認定を受けたものです。

一度認定されたあとも定期的な見直しが行なわれるため、後に保険診療の対象となることもありますが、逆に先進医療の対象から削除（承認取消）されることもあります。

先進医療には「先進医療A」と「先進医療B」の2種類があり、それぞれの違いは下記のとおりです。

日本では、保険診療は下の図のように一部が自己負担となっています。

一方、保険診療と保険外診療（＝自由診療）を併用する混合診療は認められていません。
併用する場合、費用は下の図のように全額を自己負担する必要があります。

先進医療を受けた場合は下の図のように、先進医療にかかる技術料は全額自己負担、それ以外の医療費（診察・検査・投薬・入院料など）は公的医療保険の給付対象となります。

先進医療を受けた場合の医療費について、さらに詳しくまとめたものが下の図です。

＊加入する公的医療保険・年齢などによって負担は異なります。

先進医療にかかる技術料以外の費用は、公的医療保険の給付対象です。そのため、公的医療保険の自己負担分については、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、暦月（月の初めから終わりまで）で一定額を超えた場合、高額療養費制度が適用されます。

一方で、先進医療にかかる技術料は高額療養費制度の対象ではないため、全額自己負担する必要があります。

なお、先進医療の費用は医療技術や医療機関、適応症などによって異なります。先進医療を受ける際には、費用について十分に理解しておくことが大切です。

先進医療の利用を検討する際は、注意点がいくつかあります。

費用が高額になる場合がある

前述のとおり、先進医療は公的医療保険が適用されず、かつ高額療養費制度の対象外です。

先進医療にかかる費用は全額自己負担のため、医療技術や医療機関、適応症などによって異なりますが、費用が高額になる可能性もあります。

先進医療の費用についてあらかじめ理解し、備えておくとよいでしょう。

病気が必ず治るわけではない

先進医療は治療の選択肢のひとつとしては有用と考えられている治療法ですが、必ずしも病気が治るとは限りません。

治療が成功するためには、患者の個々の状態や病気の進行具合、治療法の適応性など多くの要因が影響します。また、人体の反応には個人差があり、同じ治療法でも効果が異なることもあります。

そのため、先進医療を受ける際には、確実に治る保証はないことを理解し、現実的な認識を持つことが大切です。

先進医療の対象は定期的に変わる

医学の進歩により、新しい治療法や技術が継続的に開発されるため、先進医療の対象も定期的に見直されます。厚生労働省が定めた基準のもと、有効性や安全性が評価・審査されるのです。

審査の結果、従来の治療法よりも効果的で安全な医療技術が先進医療として追加されることもある一方、有効性や安全性が十分ではないと判断された技術は、先進医療の対象から外れます。また、治療法の適応症の範囲が広がる場合もあります。

先進医療を受ける際には、最新の情報を確認し、適切な選択を行なうことが重要です。

全額自己負担となる先進医療の費用に備えるには、民間の医療保険やガン保険に先進医療の特約を付加する方法も選択肢のひとつです。

先進医療の特約とは、厚生労働省が定めた先進医療を、厚生労働省へ届け出た医療機関で受けた場合に、その技術料相当額の給付金を受け取れる保障です。保険会社や商品によっては、技術料相当額の給付金のほかに、一時金を受け取れる先進医療の特約もあります。

先進医療を受ける際の経済的な負担に備えるために、先進医療の特約の付加を検討するのもよいでしょう。

先進医療とは高度な医療技術を用いた治療法で、治療に新たな選択肢をもたらす一方、費用が高額になる可能性もあります。先進医療の経済的な負担に備えるには、民間の医療保険に先進医療特約を付加しておくのも方法のひとつです。

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