変額保険 ライフインベスト アドバンス

「ライフインベスト アドバンス」は、ご契約後10年間の保障を抑制することで、万一の保障に、効率のよい資産形成が期待できる変額保険です。

この商品は「保険相談サービス」にてご相談・お申し込み可能な商品です。

保険相談サービス(対面・オンライン)

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1. 死亡・高度障害保障を準備でき、特別勘定の運用実績に応じた満期保険金が受け取れる

死亡・高度障害保障を準備できます。また、ご契約後10年間(第1保険期間)の保障を抑制することで、効率のよい資産形成が期待できます。

イメージ図

  • 死亡保険金、高度障害保険金は重複してお支払いしません。
  • 保障を抑制しない変額保険をご希望の場合は、保険相談サービスをご利用時にお問い合わせください。

第2保険期間の満了時に生存されているとき、特別勘定の運用実績に応じた満期保険金を受け取れます。セカンドライフの資金などに活用いただけます。

イメージ図 変動保険金なし型、介護給付特則なし

※ 記載の図はイメージであり、将来の積立金額、満期保険金額などを保証するものではありません。
※ 契約日から10年間に解約などをする場合、所定の解約控除がかかります。
※解約返戻金、満期保険金などの受取金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。なお、解約返戻金額、満期保険金額に最低保証はありません。

第2保険期間満了時、満期保険金は、一時金または年金でお受け取りいただけます。

満期保険金の受け取りにかえて、保険期間満了日に一生涯保障の終身保険に変更することもできます。

  • 満期保険金の受け取り方や満了時のご選択の詳細については、保険相談サービスをご利用時にご確認いただくか、資料をお取り寄せの上、ご確認ください。

ご契約について

次のいずれかより選べます。

  • 毎回の払込保険料を指定して、基本保険金額を算出する方法(保険料建)
  • 基本保険金額を指定して、毎回の払込保険料を算出する方法(保険金建)

※ 保険料払込期間の変更はできません。

  • 満了時の年齢で選ぶ → 歳満了:50~80歳の5歳刻み
  • 満了までの期間で選ぶ → 年満了:20~30年の5年刻み

※ 保険期間の変更はできません。
※ ご契約時の年齢、「介護保険金なし・介護保険金あり」により異なります。

2. 特別勘定は、国内外の株式や債券などに投資する13種類から選べる

特別勘定の運用実績に応じて積立金額、解約返戻金額、満期保険金額などが変動(増減)します。

特別勘定の種類

ご参考 特別勘定について

  • 特別勘定の詳細については、保険相談サービスをご利用時にご確認いただくか、資料をお取り寄せの上、ご確認ください。
  • 特別勘定の種類、運用方針、主な投資対象、運用会社などは将来予告なく変更される場合があります。

  • 特別勘定の詳細については、保険相談サービスをご利用時にご確認いただくか、資料をお取り寄せの上、ご確認ください。
  • 特別勘定の種類、運用方針、主な投資対象、運用会社などは将来予告なく変更される場合があります。

3. 告知項目は3つだけ(医師の診査は不要)。シンプルなお手続きで申し込める

3つの告知項目がすべて「いいえ」ならお申し込みいただけます。

*1 健康維持および疾病の早期発見のための健康診断・ガン検診・人間ドックの受診は、医師の診察・検査に含みません。
*2 ガン・悪性しゅようについては、治療終了日より2年を経過した後に受けた「経過観察のための診察・検査」(※)は含みません。ただし、その診察・検査の結果、再発・転移が認められた場合は、告知に該当します。
※「経過観察のための診察・検査」には自主的な申し出から実施するに至ったものを含みます。
*3 歩行補助具や車いすの使用は、日常的に使用されている場合をいいます。
*4 認知症治療薬を予防的に服用されている場合も含みます。

介護給付特則を付加する場合は、さらに以下の告知項目が「いいえ」の場合にお申し込みいただけます。

※ お申し込みに際しては、告知書を必ずご覧ください。
※ 保障の対象となる方の健康状態や、ご契約に関わるお客さまの情報に基づいて、総合的に審査いたしますので、上記の項目すべてに該当しない場合でも、お引き受けできないことがあります。なお、入院中の方はいかなる場合もお引き受けできません。
※ 告知内容が事実と相違していたときは、他の保険同様に契約が解除され、給付金・保険金がお支払いできないことがあります。

4. 介護の保障を準備するプランや、運用成果を先取りするプランなど4つのプランから選べる

ご希望にあわせて4つのプランからお選びいただけます。

※ ご契約後にプランを変更することはできません。

  • 万一の保障を確保しながら資産形成が期待できます。さらに介護給付特則を付加することで(プラン2)、将来の介護にも備えることができます。

プラン1、2の詳細について

※ 記載の図はイメージであり、将来の積立金額、満期保険金額などを保証するものではありません。
※ 契約日から10年間に解約などをする場合、所定の解約控除がかかります。
※ 積立金、解約返戻金、満期保険金に最低保証はありません。

プラン1のご契約例

変動保険金なし型 介護給付特則なし
被保険者:契約年齢30歳・男性 保険期間・保険料払込期間:65歳満了
基本保険金額:1,000万円 月払保険料(口座振替扱):16,500円

プラン2のご契約例

変動保険金なし型 介護給付特則あり
被保険者:契約年齢30歳・男性 保険期間・保険料払込期間:65歳満了
基本保険金額:1,000万円 月払保険料(口座振替扱):17,220円

※ 各年の経過年数末日を基準とし、当年末までの保険料の全額が払い込まれたことを前提として計算し、払込保険料累計額は万円未満を切り上げ、災害死亡・災害高度障害保険金額、死亡・高度障害保険金額、介護保険金額(プラン2の場合)および解約返戻金額は万円未満を切り捨てています。
※ 数値は、特別勘定の運用実績(年6%、年3%、年0%、年-3%)が保険期間を通して一定に推移したものと仮定して計算したものであり、将来のお支払額をお約束するものではありません。
※ 例示の特別勘定の運用実績は、保険関係費用のうち「特別勘定の管理に必要な費用」および「基本保険金額保証に関する費用」、運用関係費用を差し引いた後の運用実績です。また、上限または下限を示すものではありません(運用実績が年-3%を下回ることもあります)。
※ 契約内容を変更すると、数値が変わる場合があります。

  • 万一の保障を確保しながら資産形成が期待できます。さらに介護給付特則を付加することで(プラン4)、将来の介護にも備えることができます。
  • 運用が好調な場合に変動保険金が保障に上乗せされます。
  • 変動保険金額は保険期間中に減額して受け取ることもできます。

変動保険金
運用実績に応じて、変動保険金額は毎日変動(増減)します。変動保険金額がプラスの場合、当社所定の範囲内で変動保険金額を減額することができます。

※ プラン3の運用が好調な場合の積立金額・解約返戻金額・満期保険金額は、プラン1の「資産形成重視プラン」よりも少なくなります。
※ プラン4の運用が好調な場合の積立金額・解約返戻金額・満期保険金額は、プラン2の「資産形成重視+介護保障プラン」よりも少なくなります。

プラン3、4の詳細について

※ 記載の図はイメージであり、将来の積立金額、変動保険金額、満期保険金額などを保証するものではありません。
※ 契約日から10年間に解約などをする場合、所定の解約控除がかかります。
※ 積立金、解約返戻金、満期保険金に最低保証はありません。プラスの変動保険金は保証されません。

プラン3のご契約例

変動保険金あり型 介護給付特則なし
被保険者:契約年齢30歳・男性 保険期間・保険料払込期間:65歳満了
基本保険金額:1,000万円 月払保険料(口座振替扱):16,500円

プラン4のご契約例

変動保険金あり型 介護給付特則あり
被保険者:契約年齢30歳・男性 保険期間・保険料払込期間:65歳満了
基本保険金額:1,000万円 月払保険料(口座振替扱):17,220円

※ 各年の経過年数末日を基準とし、当年末までの保険料の全額が払い込まれたことを前提として計算し、払込保険料累計額は万円未満を切り上げ、災害死亡・災害高度障害保険金額、死亡・高度障害保険金額、介護保険金額(プラン4の場合)および解約返戻金額は万円未満を切り捨てています。
※ ( )は各保険金額に含まれる変動保険金額です。
※ 数値は、特別勘定の運用実績(年6%、年3%、年0%、年-3%)が保険期間を通して一定に推移したものと仮定して計算したものであり、将来のお支払額をお約束するものではありません。
※ 例示の特別勘定の運用実績は、保険関係費用のうち「特別勘定の管理に必要な費用」および「基本保険金額保証に関する費用」、運用関係費用を差し引いた後の運用実績です。また、上限または下限を示すものではありません(運用実績が年-3%を下回ることもあります)。
※ 契約内容を変更すると、数値が変わる場合があります。

  • 変動保険金のしくみについては、保険相談サービスをご利用時にご確認いただくか、資料をお取り寄せの上、ご確認ください。
  • この保険は、特別勘定の運用実績に応じて積立金額、変動保険金額(変動保険金あり型の場合)、解約返戻金額、満期保険金額などが変動(増減)する変額保険です。運用の対象となる資産の下落や為替の変動などにより、積立金、解約返戻金、満期保険金などの金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります(積立金、解約返戻金、満期保険金などに最低保証はありません)。
  • ご契約の期間中は所定の費用がかかります。

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特別勘定の運用情報、商品に関するよくあるご質問や、ご契約後に必要な情報をまとめていますので、ぜひご活用ください。

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ライフインベスト アドバンスの諸費用とリスクについて

メットライフ生命では、特にご注意いただきたい事項をお客さまにより正確にお伝えするため、以下あわせて必ずお読みください。

諸費用についてご確認ください

この保険にかかる諸費用とは以下の費用の合計をいい、それぞれ下記の方法で差し引くことによりご負担いただきます。

保険関係費用について

「保険関係費用」とは、以下の費用をいい、それぞれ下記の方法で差し引くことによりご負担いただきます。

* 被保険者の年齢、性別などにより異なるため、具体的な金額や上限額を表示することができません。

運用関係費用について

「運用関係費用」とは、特別勘定の運用にかかわる費用で、特別勘定ごとに定められています。
各特別勘定の積立金額に対して以下の運用関係費用の365分の1を日々、ユニット価格の計算の過程で差し引きます。

※ 運用関係費用には、別途、信託事務の諸費用、有価証券の売買委託手数料などがかかる場合がありますが、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため表示することができません。これらの費用は、特別勘定がその保有資産から負担するため、お客さまに間接的にご負担いただき、特別勘定のユニット価格に反映されます。なお、運用関係費用は、運用手法の変更、運用資産額の変動などにより将来変更される場合があります。

【ご参考】上記の運用関係費用、特別勘定の管理に必要な費用、基本保険金額保証に関する費用の合計

※ 保険関係費用は、上記以外にも保険契約の締結・維持および保険料の収納に必要な費用、死亡保障などに必要な費用があります。

積立金移転費用について

※ 積立金移転費用の回数・金額は、将来変更されることがあります。

年金を管理するための費用について

年金支払特約・年金移行特約を付加し、保険金・解約返戻金を年金で受け取られる場合、毎年の年金受取時に年金を管理するための費用(年金額の1.00%)が差し引かれます(費用の割合は将来変更されることがあります)。

解約控除について

解約控除とは、解約時および基本保険金額の減額時にご負担いただく費用で、契約日から10年間は、経過期間(保険料を払い込みいただいた年月数*)などに応じて、積立金から所定の金額が差し引かれます。この差し引かれる金額については、経過期間などにより異なるため、一律には記載できません。

* 年払の場合は、保険料を払い込みいただいた年月数と特別勘定に繰り入れた年月数のいずれか短い年月数

リスクについてご確認ください

この保険にはお客さまにご注意いただきたいリスクがあります。

この保険には、運用リスクがあります

  • この保険は、積立金が主に投資信託を通じ、各特別勘定の運用方針にそって国内外の株式や債券などに投資される変額保険です。したがって、運用の対象となる株価や債券価格の下落、為替の変動などにより、解約返戻金、満期保険金などの受取金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。なお、解約返戻金額、満期保険金額に最低保証はありません。
  • 特別勘定資産の運用には、投資リスクがあります。投資リスクには、価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、流動性リスク、信用リスク、カントリーリスク、特定資産への集中投資リスク、資産配分リスクなどがあります。
  • ご契約後に積立金の移転(勘定移転)を行う場合、特別勘定の種類によっては基準となる指標やリスクの種類が変わることがあります。
  • 特別勘定における資産運用の結果が契約者の期待どおりでなかった場合でも、当社または第三者が契約者に何らかの補償・補填をすることはありません。投資リスクを含む運用リスクは契約者に帰属し、契約者が損失を被ることがあります(自己責任原則)。
  • 詳しくは「特別勘定のしおり」をご覧ください。

解約控除により解約返戻金額が払込保険料累計額を下回る場合があります

運用実績が好調な場合であっても、解約控除により解約返戻金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。


引受保険会社:メットライフ生命保険株式会社

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このホームページの情報は、保険商品について一定の項目のみを表示(2024年3月1日現在)したものであって、保険商品の内容のすべてが記載されているものではありません。また表示の保険料は一例であり、年齢・性別・保障内容などの前提条件によって異なります。保障内容などのほかの要素も考慮し、総合的にご検討ください。商品の詳細はパンフレットや契約概要などを、その他ご注意いただきたい事項は注意喚起情報を必ずご確認ください。
D2402-0003