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諸費用についてご確認ください

これらの保険にかかる諸費用とは以下の費用の合計をいい、それぞれ下記の方法で差し引くことによりご負担いただきます。

「保険関係費用」とは、以下の費用をいい、それぞれ下記の方法で差し引くことによりご負担いただきます。

• ＊1 被保険者の年齢、性別などにより異なるため、具体的な金額や上限額を表示することができません。
• ＊2 ライフインベスト アドバンス（災害保障期間付変額保険（有期型））にこの費用はありません。
• ※ライフインベスト（変額保険（有期型 2020）)で特別条件特約が付加され、特別保険料領収法が適用された場合は、特別保険料をご負担いただきます。特別保険料は特別勘定では運用しません。
• ※ライフインベスト（変額保険（有期型 2020）)で三大疾病保険料払込免除特約（変額保険（有期型 2020）用）を付加した場合は、特約保険料をご負担いただきます。特約保険料は特別勘定では運用しません。

「運用関係費用」とは、特別勘定の運用にかかわる費用で、特別勘定ごとに定められています。
各特別勘定の積立金額に対して以下の運用関係費用の365分の1を日々、ユニット価格の計算の過程で差し引きます。

• 特別勘定名	運用関係費用（年率）
  バランス型30	1.1000％ （税抜1.000％）
  バランス型50	1.1000％ （税抜1.000％）
  バランス型70	1.1000％ （税抜1.000％）
  グローバルバランス型 （円ヘッジあり）	0.3850％ （税抜0.350％）
  日本株式型	0.6380％ （税抜0.580％）
  世界株式型（アクティブ）	1.0615％ （税抜0.965％）
  ESG世界株式型（インパクト投資）	0.9735％ （税抜0.885％）

• 特別勘定名	運用関係費用（年率）
  世界株式型（インデックス）	0.1100％ （税抜0.100％）
  世界株式型	0.7700％ （税抜0.700％）
  米国株式型（アクティブ）	1.0065％ （税抜0.915％）
  米国株式型（インデックス）	0.0935％ （税抜0.085％）
  世界債券型	0.7700％ （税抜0.700％）
  短期金融市場型	0.0440％ （税抜0.040％）

• ※運用関係費用には、別途、信託事務の諸費用、有価証券の売買委託手数料などがかかる場合がありますが、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため表示することができません。これらの費用は、特別勘定がその保有資産から負担するため、お客さまに間接的にご負担いただき、特別勘定のユニット価格に反映されます。なお、運用関係費用は、運用手法の変更、運用資産額の変動などにより将来変更される場合があります。

• ※積立金移転費用の回数・金額は、将来変更されることがあります。

年金支払特約・年金移行特約を付加し、保険金・解約返戻金を年金で受け取られる場合、毎年の年金受取時に年金を管理するための費用（年金額の1.00％）が差し引かれます（費用の割合は将来変更されることがあります）。

解約控除とは、ライフインベスト（変額保険（有期型 2020））・ライフインベスト プラス（三大疾病給付変額保険（有期型））の解約時、減額時および変額払済保険、定額払済終身保険、定額延長定期保険、自動延長定期保険への変更時、ライフインベスト アドバンス（災害保障期間付変額保険（有期型））の解約時および基本保険金額の減額時にご負担いただく費用で、契約日から10年間は、経過期間（保険料を払い込みいただいた年月数^＊3）などに応じて、積立金から所定の金額が差し引かれます。この差し引かれる金額については、経過期間などにより異なるため、一律には記載できません。

• ＊3 年払の場合は、保険料を払い込みいただいた年月数と特別勘定に繰り入れた年月数のいずれか短い年月数

リスクについてご確認ください

これらの保険にはお客さまにご注意いただきたいリスクがあります。

• これらの保険は、積立金が主に投資信託を通じ、各特別勘定の運用方針にそって国内外の株式や債券などに投資される変額保険です。したがって、運用の対象となる株価や債券価格の下落、為替の変動などにより、解約返戻金、満期保険金などの受取金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。なお、解約返戻金額、満期保険金額に最低保証はありません。
• 特別勘定資産の運用には、投資リスクがあります。投資リスクには、価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、流動性リスク、信用リスク、カントリーリスク、特定資産への集中投資リスク、資産配分リスクなどがあります。
• ご契約後に積立金の移転（勘定移転）を行う場合、特別勘定の種類によっては基準となる指標やリスクの種類が変わることがあります。
• 特別勘定における資産運用の結果が契約者の期待どおりでなかった場合でも、当社または第三者が契約者に何らかの補償・補填をすることはありません。投資リスクを含む運用リスクは契約者に帰属し、契約者が損失を被ることがあります（自己責任原則）。
• 詳しくは｢特別勘定のしおり｣をご覧ください。

運用実績が好調な場合であっても、解約控除により解約返戻金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。